パーキンソン病の治療は、お薬による調整が基本ですが、進行期に入り、薬の調整を尽くしてもウェアリングオフやジスキネジアがなかなかおさえられなくなってきたとき、次の選択肢として「脳深部刺激療法（DBS）」を検討する段階に入ることがあります。

このコラムでは、DBSがどのような治療なのか、どんな方に向いているのか、手術はどう行われるのか、リスクと長期的な効果はどうなのかを、できるだけ分かりやすくお伝えします。

脳深部刺激療法（DBS）とはどんな治療か

脳深部刺激療法（DBS：deep brain stimulation）は、脳の深部にある特定の神経核（視床下核や淡蒼球内節など）に細い電極を植え込み、鎖骨の下あたりに埋め込んだ小型の刺激装置（IPG）から弱い電気パルスを送ることで、パーキンソン病の症状をやわらげる治療です。心臓のペースメーカーに仕組みが似ていることから、「脳のペースメーカー」と表現されることもあります。

パーキンソン病では、脳の中で視床下核や淡蒼球内節と呼ばれる部位の活動が病的に高まっています。この部位を電気で刺激することで、病的な活動が抑制され、その結果として症状が改善する、というのがDBSの基本的な仕組みです。

日本では2000年に保険適用が認められ、進行期パーキンソン病に対する外科治療として、20年以上の長い実績の積み重ねがある確立した治療です。

DBSで期待できる効果

DBSには、お薬では難しくなってきた症状のコントロールに対して、いくつかの期待できる効果があります。

ウェアリングオフ（薬が切れている時間）の改善、ジスキネジア（薬が効きすぎているときの不随意運動）の軽減、1日を通して安定した状態を保ちやすくなること、お薬の量を減らせる可能性（副作用の軽減にもつながる）、などが代表的なものです。

視床下核（STN）へのDBSの長期効果を追った研究では、手術前と比べてオフ時の運動スコアが10年以上にわたって有意に改善していることが示されています。長期にわたって効果が持続しうるという点は、DBSの大きな特徴のひとつです。

ただし、DBSはすべての症状に効くわけではありません。レボドパが効いているときに改善する運動症状（ウェアリングオフによる症状）には効果が期待できますが、レボドパが効いている状態でも残っている症状（姿勢保持障害や歩行の問題など）には効果が限られることが知られています。

どんな方が対象になるのか

DBSは、すべての進行期パーキンソン病の方に行う治療ではありません。一般的に、次のような条件を満たす方が適応として検討されます。

進行期パーキンソン病であること（5-2-1基準に当てはまるなど）、レボドパへの反応性が良好であること、認知機能が保たれていること、そして概ね70歳未満であること、が主な条件です。

レボドパへの反応性が保たれていることは特に重要で、お薬が効いているときに症状が改善する方でないと、DBSの効果も期待しにくいとされています。

一方で、認知症が進んでいる方、精神症状（幻覚・妄想など）が強い方、全身状態が手術に耐えられない方などは、適応外となることがあります。適応があるかどうかは、詳細な神経学的評価や術前検査を含む専門的な判断が必要です。

刺激する場所はどこか ― ターゲットの選択

DBSで刺激する脳の部位は、患者さんの症状や状態によって選択されます。主に次の3か所が選択肢となります。

視床下核（STN）はおそらく最も多く選択されるターゲットで、特に薬の量を減らしたい場合に向いています。淡蒼球内節（GPi）は、ジスキネジアが強い場合や、認知機能・気分・行動面への影響を慎重に考慮する必要がある場合に選択されることがあります。視床のVim核は、ふるえが主体の場合に検討されることがあります。

どのターゲットが適切かは、症状の種類・程度、年齢、全身状態などを総合して専門医が判断します。

手術はどのように行われるのか

手術は大きく2段階で行われ、手術前の評価から連続して入院する場合にはその期間は3〜4週間程度になります。

まず入院して約1週間かけて手術適応の検討を行います。その後、第1段階として、脳に電極（リード）を植え込む手術を通常は局所麻酔で行います。MRIなどの画像をもとに目標とする脳の部位を精密に計算し、頭蓋骨に小さな穴をあけて電極を挿入します。術中に患者さんに目を覚ました状態で微小電極による記録・確認を行いながら進めるため、正確な位置に電極を留置できます。第2段階では、鎖骨の下に刺激発生装置（IPG）を全身麻酔で植え込み、電極と接続します。

術後は、刺激の強さや設定を調整するプログラミングを繰り返しながら、最適な刺激条件を探していきます。このプログラミングは、退院後も継続的に行われます。

手術のリスクについて

DBSは脳の手術である以上、一定のリスクが伴います。国内の主要9施設が参加したDBS Study Group（457症例、2011年まとめ）では、合併症全体の発生率は6.4%（頭蓋内出血1.8%、感染2.8%、機器トラブル0.4%）と報告されています。永続的な障害は0.2%、死亡は0例でした。なお、当院院長はこのStudy Groupの参加施設のひとつである京都きづ川病院においてDBSに携わっており、このデータの収集にも関わっています。機器の進歩や術式の洗練により、現在ではリスクはさらに管理しやすくなっていると考えられます。

手術手技に関連するリスクのほかに、刺激に関連するリスクとして認知機能への影響も知られています。DBSをした場合としなかった場合で認知症になる割合は変わらないとされていますが、潜在的な認知機能の低下が進みつつある方がDBSを受けると、それをきっかけとして低下が目立ってしまうことがあります。このため、術前に認知機能の評価をしっかり行うことが、このリスクを避けるうえで重要です。

DBSのもうひとつの特徴 ― 可逆性

DBSの重要な特徴のひとつは、可逆性があることです。効果が不十分であったり、将来新しい治療を受けたくなった場合には、刺激をオフにしたり、システムを体内から取り出すことができます。脳に不可逆的な変化をもたらす従来の破壊術（電気凝固術）とは、この点が大きく異なります。

また、患者さんご自身がリモートコントロールで刺激のオン・オフを切り替えることができます。刺激装置の電池の寿命は、非充電式で一般的に3〜5年程度、充電式で10年以上とされており、交換の際には手術が必要です。

注意点として、植え込んだ機器があるため、MRI検査の際には対応機種かどうかの確認が必要です。また、強い磁場や電磁波の影響を受ける環境には注意が必要で、患者手帳を日常的に携帯することが推奨されます。

費用はどのくらいかかるのか

DBSには公的医療保険が適用されており、高額療養費制度の対象となっています。窓口での自己負担額は、所得の区分に応じた自己負担限度額までに抑えられます。また、パーキンソン病は指定難病であり、ホーン＆ヤール重症度3度以上で生活機能障害度2度以上の患者さんは、難病医療費助成制度の対象となります。DBSが必要な段階の方は通常この基準を満たしていることが多く、助成を受けることで自己負担がさらに軽減されます。詳しくはお住まいの保健所や加入している医療保険にご相談ください。

機能神経外科医の立場から

当院院長は、アメリカにおいて約6年間DBSを専門的に研鑽した後、帰国後は京都きづ川病院・福岡山王病院において約15年間DBSを担当してきました。現在も九州大学病院脳神経外科の非常勤講師としてDBSを継続して実施しています。DBSは、適切な患者さんに適切なタイミングで行われれば、長期にわたって生活の質を改善できる治療です。一方で、適応の判断が非常に重要であり、術前評価・ターゲット選択・術後のプログラミング調整まで、専門的なチームの継続的な関わりが不可欠です。

当院では、DBSの適応があるかどうかの評価と相談を行い、必要と判断した場合には九州大学病院と連携して手術に進む体制をとっています。「薬の効きが変わってきた」「次の治療を考えたい」「DBSについて詳しく知りたい」と感じておられる方は、どうぞお気軽にご相談ください。

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※本コラムは、2026年6月23日時点で公開されている情報にもとづく一般的な医療情報です。DBSの適応や効果、安全性には個人差があり、すべての方に当てはまるものではありません。合併症データはDBS Study Group（2011年報告）に基づくものです。実際の治療の選択は、症状やご事情を踏まえて医師が判断します。気になる症状がある場合は、自己判断せず、主治医や専門医にご相談ください。